手軽に始められる?!貸し会議室ビジネスを始める際の初期投資の例

貸し会議室・レンタルスペースビジネスは、初期投資を安くおさえた上で始められるビジネスでもあります。初期投資が安くおさえられるので、最近では会社員やOLによる副業としても注目を集めています。

具体的にどれくらいの初期投資が必要なのかをこの記事では解説していきましょう。

初期投資額を100万円以下におさえることも可能

貸し会議室運営では、物件を借りる必要があります。初期投資として必要になってくる費用のほとんどは、この物件選びにかかっています。

物件を借りる際、家賃だけでなく補償金や保険料、家賃の前払い分などを支払わなければなりません。家賃が10万円ほどの物件だと、借りはじめに100万円前後必要になることもあります。

もちろん物件によって初期投資に必要な金額は変わってきます。100万円以上かかる物件もあれば、50万円前後で借りられる物件もあるのです。

ネットビジネスでは初期投資0円で始められるものも存在します。こうしたビジネスと比較すると、50〜100万円とは高く感じられるかもしれません。しかし飲食店などを開業する場合には300〜3000万円の初期投資が必要とも言われています。

飲食店などに比べると、貸し会議室ビジネスは安い初期投資で始められることが分かります。初期投資が安い上に定期的にスペース内の清掃と備品管理をしておけば十分なので、会社員やOLの副業としてもおすすめのビジネスです。

約1年で初期投資費用は回収できる可能性もある

物件の立地や家賃にもよりますが月に5万円ほど利益が得られることもあります。こうした利益を積み重ねることによって、半年から1年で初期投資分を回収できる可能性のあるビジネスです。

初期投資さえ支払ってしまえば、月々のコストは家賃と備品をそろえるための費用だけです。トイレ完備の貸し会議室である場合、こまめにトイレットペーパーを購入しなければなりませんが、大した金額にはなりません。

貸し会議室運営で安定的な利益を得るためには、リピーターの確保も重要になってきます。利用者が満足できるような設備を用意することでリピーターを増やし、より利益をあげられるようになるでしょう。

まとめ

貸し会議室・レンタルスペースビジネスは比較的安い初期投資額で始められます。副業としても最近注目を集めているビジネスです。物件選びにこだわれば初期投資を安くおさえることもできるので、できるだけ工夫しましょう。

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